外貨預金のメリット・デメリット
人気の外貨投資 外貨預金を分析
日本人が大好きな『預金』という言葉がついている事もあり、外貨投資の中でも身近に感じる商品です。
ただし、国内預金と違い預金保険制度（ペイオフ）の対象外！実際には、イメージのような“安全・安心”商品ではないのが実情です。
また、安全性を考えすぎて大手銀行を利用すると、過大な手数料を取られてしまうので注意が必要。大手銀行と比べてネット銀行の方が手数料が安く金利が高めなので利用価値が高いと思います。
【注目】外貨投資をするなら何がいい？2019年版ランキング
外貨預金のデメリット
◆既存の口座を使って簡単にはじめられる
現在、外貨預金はたいていの銀行で取り扱っていますから、現在の口座を開いている銀行等で開始することができます。外貨投資では外貨ＭＭＦの魅力や積立FXの方がメリットがありますが、証券会社等の口座開設をする必要があります。
◆国内の円預金と比べて金利が高い
一般的に、国内の預金よりも金利が高めに設定されています。
国内大手銀行の外貨預金と円預金を比較すると、金利は約10倍の差があります。
| 『米ドル普通預金』と『円普通預金』の金利比較 | |||
| 外貨預金（米ドル） 【０．２０％】 |
普通預金の平均 【０．０２％】 |
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| データ：国内普通預金は、都市銀行から任意抽出したもので平均を計算（2019年10月現在） | |||
◆円高時に預けて、円安時に下ろせば為替差益が見込める
1ドル120円で預けて、その後130円まで円安になった時に引き出せば、10円の為替差益が得られます。また、それに加えて上記で説明した金利も受け取れるので、『為替差益』＋『金利』が利益として期待できます。
【参考】管理人の外貨投資はコチラ⇒『積立FX』
外貨預金のメリット
◆外貨預金が保護されない(ペイオフ対象外)
外貨預金は『預金』という言葉がついている為、“安心・安全”というイメージがありますが、実は外貨投資で資産保全に不安がある商品です。極端な話をすれば、銀行が倒産した場合に０円になる可能性があるという事です。実際には０円まではいかないと思いますが、元本が削られる可能性はあり得る話です。
◆為替手数料が高い
円普通預金よりも金利が高いといいましたが、為替手数料も非常に高く設定されているパターンが多いので注意が必要です。特に大手銀行は異常なほど高いケースがあるので気をつけてください。
管理人としてはネット銀行の方が遥かに手数料が安いので魅力的だと思います。
★外貨投資の条件比較（2019年10月1日現在）
| 外貨投資 | 手数料 | 金利(ｽﾜｯﾌﾟ) | 安全性 |
| 積立FX | 5銭～ | 高い | 全額保護 |
| 外貨MMF | 20銭～ | 普通 | 全額保護 |
| 銀行預金 | 約1円 | 低い | 保護対象外 |
※データは任意抽出したものであり目安程度と考えてください。
※キャペーン等の特殊事例は除外しています。
※表は過去のデータです。今後は違う結果となる可能性もあります。
※保護対象外は、“全額が返金される保証が無い”という意味です。
◆流動性が悪い
外貨預金の場合は、少しでも高い金利を求めて定期預金を利用する人が多いのが現状です。しかし、その場合は満期期日まで引き出せないというデメリットがあります。また50万以上～などの条件がある場合も多いので“お試し“で開始するには少しハードルが高い気がします。
◆預け時よりも円高の場合、損が出る可能性がある
メリットの項目で円安になれば為替差益が得られると書きましたが、反対に預け入れ時が1ドル120円で預けて、その後110円まで円高になった時に引き出せば、10円の為替差損が発生します。この損失が金利でもカバーできない場合は預けた時よりも資産が目減りする事になります。
【大好評】初心者のための本気でFX！1級ＦＰ技能士の辛口アドバイス
【おまけ】管理人の外貨投資に対する考え方
海外では自国通貨だけでなく海外通貨を持つことは普通の事です。
将来的に日本円の信用が下がるようなことがあっても、外貨投資をしておくことで資産を守ることができます（資産保護）。
長期的には円安に向かっていくという考えが主流なので、資産運用としても期待できそうですね。
私の外貨投資で最も多き割合を占めるのは米国債などのドル建て債券です。
満期と金利があらかじめ決定しているので、定期預金に近い感覚で運用ができるのが魅力。
Blog：賢い人は預金をしない？ガチガチの債券で利回り3％を確保せよ！
今後も定期的に買付をしていく予定です。
尚、債券の取扱いはネット証券よりも店頭・大手証券のほうが有利です。
その中でも、SMBC日興証券はネット上で簡単に買付ができるので注目です。
関連：SMBC日興証券！ネット証券を圧倒する5つの魅力とは？
※個人的な運用への考えで推奨等を目的としたものではありません。投資判断はご自身で行ってください。
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