日本の人口が減っているというニュースを頻繁に耳にするようになりました。
「人口って投資と関係あるの?」という疑問があるとかもしれませんが、これは長期投資を行う上では非常に重要です。
アメリカのGDP(国内総生産)を確認すると、約70%が個人消費になっています。
単純に考えて人口が増えれば個人消費は拡大していきますね。
逆に減少すれば個人消費も減っていくと考えられます。
「人口の予測は、そのまま経済の予測と考えることができる!?」と言われるほどですから、長期投資を計画する際には、今後の人口推移を確認しておくことはとても大切です。
このページでは、「米国の人口推移の予想」を日本の予想と比較しながら紹介していきます。
米国は先進国の中で人口増加が続く異例の存在
米国の経済成長が続くと思われる理由の一つに、人口が継続的に増加していく予想という点が挙げられます。
日本は人口減少に歯止めが掛からない状況とは正反対ですね。
ただし、人口減少が問題となっているのは日本だけではありません。
ヨーロッパのドイツやスペインといった先進国でも人口減少が予想されています。
先進国の中にあってアメリカの人口増加は異例と言えます。
他の先進国よりもアドバンテージあり
以下に国際連合の「世界の人口推計」の数字を参考にして、アメリカ・日本・ドイツの人口推移の予測を表にまとめました。各国の今後の状況を確認してみてください。
アメリカ・日本・ドイツの人口予想(単位千人)
年代 | アメリカ | 日本 | ドイツ |
2010年 | 309,876 | 128,067 | 80,435 |
2020年 | 333,546 | 124,100 | 80,392 |
2030年 | 355,765 | 116,118 | 79,294 |
2040年 | 373,767 | 107,276 | 77,300 |
結果 | 人口増加 | 人口減少 | 人口減少 |
予想では、2010年から2050年までの間にアメリカは20%以上の人口増加となっています。それに対して、日本は16%以上の減少です。
シンプルに考えて、長期的な経済成長ではアメリカが有利であるのは言うまでもありません。
blog米国株って本当に儲かるの?私が2030年を目標にしている理由ちなみに、米国は現在3億強の人口ですが、2100年には4.3億人となると予想されています。
日本が既に人口減少に転じているのはご存知の通りですが、人口が多いことで有名な中国も2030年がピークで、その後は急激な減少に転じていくと予想されています。
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アメリカは若い世代が多い点でも有利
アメリカの経済成長を考える上で、人口増加という追い風がある国という点は理解できたと思います。
実は、この人口においては更に大きなアドバンテージを持っています。
日本をはじめ、ヨーロッパ各国でも高齢化が大きな問題となっています。
そんな中にあって、アメリカは若い世代が多い国なのです。
普通に考えれば、若い世代が多い方がレジャーや生活などにお金を使ってくれますので、経済にとってはプラスになります。
以下に国際連合の「世界の人口推計」の数字を参考にして、アメリカ・日本・ドイツの2020年の中位年齢の比較表を作成しました。年齢を確認してみてください。
アメリカ・日本・ドイツの中位年齢の予測(2020年)
年代 | アメリカ | 日本 | ドイツ |
2020年 | 38.6歳 | 48.9歳 | 47.4歳 |
結果 | 若年 | 高齢 | 高齢 |
※中位年齢は0歳から数えて真ん中の年齢です。
米国のように人口増加が予想され、更に若い世代が多い国というのは本当に例外的な存在です。
長期投資を行う人には非常に魅力的な市場だと思います。
今回は「米国経済が長期投資に向いている理由!人口推移が理想的」について紹介しました。
米国投資を考えている人はぜひ参考にしてみてください。
また、その他の魅力や米国投資をする際の証券会社を選ぶポイント、投資方法などは以下の項目で説明しています。興味がある人は覗いてみてください。
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さらに、急落時を狙ったスポット買付も実施。
米国市場は年に1~2回は株価下落があるので、10~20%程度下がった時にまとめて購入するようにしています。
指値をして待つだけなのですが、この時に時間外取引も含めて設定しておくのがポイントです。
※私が取引するマネックス証券は時間外取引ができる貴重な会社。
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