iDeCoを積極的に利用した方が良いタイプの人は？
老後の年金が少ないタイプの人は、前向きに検討しましょう。
ファイナンシャルプランナーからのアドバイス
個人型確定拠出年金(iDeCo)は税制メリットや運用に有利といった部分にスポットがあたっていますが、原則として60歳まで引き出しが出来ない事を考えると老後の支援策としての位置づけがメインになります。
単純に言えば、年金が少ないと予想できる人に対して、支援が手厚くなっています。
老後年金が少ない属性の人達というと、自営業者やフリーランスといった国民年金第一号被保険者です。
自営業者は国民年金のみですから、老後基礎年金は満額でも6万程度だと思われます。
会社員のモデルケースだと16万くらいですので、その差は約10万円です。こういった事を考えると個人型確定拠出年金(iDeCo)を積極的に活用して自分年金を作っていく方が良いと思われます。
また、掛金の上限額が年間で81万6千円もあるので、これを課税所得から全額控除できるメリットは絶大。仮に課税所得が400万程度だとしたら、25万近い金額が戻ってくる計算になります。これは日々の暮らしにも恩恵を及ぼす金額ですね！
企業年金が無い会社員も、利用価値が大きい。
企業に勤めるサラリーマンから「大企業は給料が高くていいよなぁ～」という声はたびたび耳にしますね！日本の会社で中小企業の割合は99.7％と高い事を考えると当然かもしれません。
ただし、こういった格差は老後生活でも続いてしまうかもしれません。一般的に中小企業は大企業と比べて退職金等が少ないケースがほとんどです。
また、企業が独自に＋αで行う企業年金があるような会社は一部に限られており、企業年金の無い会社に努めている人数は1800万人とも言われています。ある程度は自分自身で老後の資産形成を行った方が良いと思います。
個人型確定拠出年金(iDeCo)の場合は、老後の資産形成ができる点は勿論ですが、掛金を上限まで行えば年額：27万6千円（月額にすると2万3千円）が所得控除となり税金が戻ってきます。自営業者と比べると少ないですが、これは大きなメリットです。
【参考】所得控除で税金が返ってくる！
いろいろな所で「老後資金の運用」「自分で作る年金」といったフレーズの金融商品を見かけますが、節税メリットを考えると個人型確定拠出年金(iDeCo)の優位性は誰もが認めるところです。
老後の資産形成では第一候補!?と考えても言い過ぎではありません。
【FPアドバイス】資料請求しても勧誘なし！どんどん取寄せよう。
iDeCoの金融機関は、50社以上もあるので迷っている人も多いと思います。
ネット証券では、マネックス証券、松井証券、SBI証券、楽天証券が運営管理費用0円で人気。
また、大手金融機関では大和証券がiDeCoに対して積極的です。
投資信託の品揃えは各社で違いがあるので気になるところは一通り資料請求して、しっかりチェックしましょう。
途中で金融機関の変更も可能ですが、作業が面倒な点と運用が一時的に停止するデメリットがあります。最初の金融機関の選択が重要です。
いずれも素晴らしい金融機関ですが、一般的には マネックス証券、松井証券 の評価する声が多いですね。
SBI証券も品揃えが素晴らしいのですが、商品枠が上限に達しているので新商品が増えずらいのがデメリットです。
※ iDeCoは資料請求だけでは電話勧誘等はありません ので、気になる金融機関は取りあえず資料請求してみるのが良いと思います。
●運営管理手数料0円の金融機関を厳選
★マーク：投信コストが最安水準の“eMAXIS Slimシリーズ”を取扱う金融機関
（低コストのインデックスファンドを探している人は注目）
| 金融機関 | iDeCoの資料請求 |
| ★ﾏﾈｯｸｽ証券 （詳しい内容） |
 |
| ★松井証券 （詳しい内容） |
|
| 大和証券 （詳しい内容） |
|
| 楽天証券 （詳しい内容） |
|
| ★SBI証券 （詳しい内容） |
|
サイト利用時の注意・免責事項
掲載情報は、信頼するに足ると信じる情報に基づいて作成したものですが、当サイトのデータの正確性は保証されていませんのでご注意下さい。本サイトの情報等を用いて行う行為に関して、その責任は全て利用者自身に帰属します。万一、利用者が何らかの損害を被った場合、その損害に関して当サイト管理者および情報を提供している第三者は一切の責任を負うものではありません。