IPOは優良銘柄に当選できると購入価格の2倍～3倍になる事もあります。銘柄によっては100万以上の利益が出るケースもあるので一攫千金が可能な注目の投資です。
しかし、IPOの抽選に申し込んでも当選する事は簡単ではありません。
IPO人気で競争率が上昇している事が主要因ですが、根本的に一般投資家に割当てられるIPO株が少なすぎるという事情もあります。
多くの証券会社はお得意様をはじめとする優良顧客にIPOを割り当てる傾向があり、ネット抽選枠への振り分けは概ね10％程度。抽選が厳しいのは当然です。
ただし、このような状況の中にあって、ネット申込の抽選枠を平等実施するという嬉しい会社も存在します。
単純計算なら振り分けが10％の証券会社と比較すれば当選確率は10倍に跳ね上がります。
当選確率がアップ！
IPOで当選確率を上げるには、平等抽選の割合が高い証券会社から申込むのは有効な方法です。
以下では、ネット抽選枠が70～100％の証券会社を紹介していますので、目を通してみてください。
その中でも、期待が高いのは マネックス証券、松井証券、楽天証券、auカブコム証券の4社 です。
この4社はIPOでは必須証券と言ってもよい存在ですので、口座開設をオススメします。
IPOの抽選割合が高い証券会社5選
当選を目指す上で完全平等抽選という事は大切ですが、同時にIPOの取扱本数も重要になってきます。
そこで基本的に過去の取扱本数をもとに優先度が高い証券会社から紹介していきます。
尚、当サイトではIPOについて読者から年間で1000件程度の抽選報告が届くので、そのデータを参考にしてワンポイントアドバイスも付け加えています。証券会社選びの参考にしてください。
マネックス証券 お勧め度★★★★★
●平等抽選方式の割合：100％
（取引実績、預り資産は関係なし）
●IPO取扱い数：最多レベル
（全証券会社でトップ水準の取扱い）
●口座開設数：非常に多い
（約179万口座 ※2018年9月時点）
●当選への重要度：Ａランク
マネックス証券は投資信託や債券など幅広い商品を扱っている大手ネット証券の一つです。
難しい専門用語が少なく、無料セミナーやレポートも多いので投資初心者にはオススメです。
IPOでは100％完全平等の証券会社として非常に有名。
IPO愛好家からは「必須証券!?」と呼ばれています。
年間取扱本数は店頭大手証券を含む全証券でトップクラス。
気になる点としては、IPOの人気化にともない口座開設者が増えてきているので、以前と比較すれば若干当選率が下降傾向という点です。
ただし、読者からサイトに寄せられる当選報告を分析すると、平幹事での当選報告ではダントツの多さです。
IPOで当選を目指すならば、必ず口座を持っておきたい証券会社です。
楽天証券 お勧め度★★★★☆
●平等抽選方式の割合：100％
（取引実績、預り資産は関係なし）
●IPO取扱い数：多い
（ネット証券ではトップレベル）
●口座開設数：多い
（約400万口座 ※2020年実績）
●当選への重要度：Ａランク
楽天証券は投資信託や債券など幅広い商品を扱っている大手ネット証券の一つです。
投資信託の積立が楽天カード払い（1％還元）に対応しており人気が急上昇しています。
IPOの取扱いは2018年から急激に増えており、ダークホース的な存在です。
また、抽選は「ブックビルディング（BB）期間」と「購入期間」の合計2回の申込みが必要です（抽選後期型）。2回目の申込みを忘れるケースが多いので注意してください。
「申し込みが2回で面倒・・」という声があるのですが、この事が申込み者の減少に繋がっており、当選を目指す上ではメリットとなっています。
auカブコム証券 お勧め度★★★★☆
●平等抽選方式の割合：ほぼ全部！
（取引実績、預り資産は関係なし）
●IPO取扱い数：多い
（ネット証券ではトップレベル）
●口座開設数：多い
（約100万口座 ※2016年実績）
●当選への重要度：Bランク
auカブコム証券は投資信託や債券など幅広い商品を扱っている大手ネット証券の一つです。
手数料無料のETFや投資信託の積立、株主優待の優位性が高い実力派証券として有名です。
IPOの取扱いは三菱UFJモルガンスタンレー証券が幹事になった時に振り分けられる方式です。
（取扱いの公表がワンテンポ遅いので、知らない人も多い）
また、抽選は「ブックビルディング（BB）期間」と「購入期間」の合計2回の申込みが必要です。2回目の申込みを忘れるケースが多いので注意してください。
「取扱いのアナスンスが遅い・・」、「申し込みが2回で面倒・・」という声があるのですが、この事が申込み者の減少に繋がっており、当選を目指す上ではメリットとなっています。
松井証券 お勧め度★★★★☆
●平等抽選方式の割合：70％
（預け金0円で申込み可能）
●IPO取扱い数：普通～やや多い
（2017年から正幹事が増えています）
●口座開設数：多い
（約110万口座 ※2016年実績）
●当選への重要度：Ａランク
松井証券と言えば“現物株式取引の1日の約定代金の合計金額が50万円まで手数料0円”が有名です。
従来は株式専門のイメージでしたが、最近は投資信託にも参入!商品ラインアップの良さが話題となっています。
IPOに関して言えば2017年に入って当選報告が急速に増えた証券会社です。
前年までは委託幹事が中心でIPOの割当数が少なかったのですが、2017年に入り正幹事が増えており当選者数の増加に繋がっています。
抽選の参加は2018年9月より前受金不要（0円申込み）になりました。申込みの条件も優良ですので資金面で不安がある人は説教的に利用を検討してください。
メジャーなネット証券で口座数は多いのですが、2016年までの数年間は委託幹事が中心だったこともありIPO目的の口座開設者は数字よりもグッと少ないと思います。
IPOの証券会社ではダークホース的な存在ですが、現在の当選報告の状況を見る限り主要証券の一つと考えるべきです。
DMM.com証券(DMM 株) お勧め度★★☆☆☆
●平等抽選方式の割合：100％
（預け金0円で申込み可能）
●IPO取扱い数：少ない
（2019年からIPOに新規参入）
●口座開設数：少ない
（口座数は非公開です）
●当選への重要度：Dランク
DMM 株は2018年から株式取引が開始されたので馴染みが薄いと思います。
株式よりもFX取引で有名な会社という印象を持っている人も多いかな？
株式の売買手数料をネット大手証券よりも圧倒的に安いので、コスト削減をはかりたい人は注目。
また、FXとの資金の入れ替えが一瞬で出来るので株式とFXの両方を行う人にとっては有力証券です。
IPOには2019年から参入したばかりなので、取扱い数は少ないと予想されます。
ただし、IPOの申込み条件が非常に良いので、口座開設をする価値が充分にあります。
100％完全平等抽選なのは勿論ですが、申し込み時に預け金が不要です。
極論を言えば、当選した時だけ入金をすれば良いので普段は口座0円でも問題ありません。
「0円申込みが可能」でリスクはありません。株式売買の手数料は最安水準ですから、口座開設をしておいて損は無いと思います。
IPO用の証券会社を選定する時のワンポイント
複数の証券から申込みをしよう
IPOは申込みする証券会社を増やせば、当選確率はその分だけ上昇します。
そういった事情から、当選が多い投資家は紹介した証券会社については100％の近い確率で口座を持っています。
私自身も全て口座を保有しているので、全口座開設が最もお勧めです。
ただし、口座数を絞りたい人もいると思います。
平幹事では、マネックス証券、楽天証券、松井証券の3社が有力です。
この3社は年間IPO取扱い数がトップクラス。
読者からの当選報告もコンスタントに届いているのでシッカリ押さえておきましょう。
また、読者からの当選報告を分析すると、複数の証券会社から申込みをしているケースがほとんどです。
やはり、地道にコツコツという事かもしれません？
上記で紹介した証券会社は平等抽選の割合から考えて優位性が高いので、IPOの当選確率を高めたい人は積極的に口座開設をする事をお勧めします（IPO投資の基本は全口座の開設）。
また、資金0円でIPOに申込める証券会社も別ページ紹介しています。興味がある人は覗いてみてください。
ＳＭＢＣ日興証券
IPO愛好家から“必須証券”と呼ばれるほど人気が高い会社!
主幹事数と取扱い数は業界トップクラスの実績がります。
IT関連など初値高騰が期待できる企業の取扱いが多いのも魅力。
IPOで当選を狙うなら最初に口座開設を検討すべき会社だと思います。
【IPOのイチオシ・詳しい説明】
マネックス証券
IPO取扱い数は毎年トップレベル！さらに100％平等抽選を行う貴重な会社。
取引量や資金に関係なく抽選が行われるので誰でも当選のチャンスあり。
IPO愛好家には「主幹事＋マネックス証券」を申込の基本戦略にしている人が多いです。
【100％平等抽選・詳しい説明】
岡三オンライン(岡三証券)
前受金不要（資金0円）で申込ができる貴重な会社。
年間IPO取扱い数は50本程度と上位クラス。
今だけ、口座開設＋5万円入金で2000円が貰える嬉しいキャンペーンを実施中。
【資金0円で申込・詳しい説明】
サイト利用時の注意・免責事項
掲載情報は、信頼するに足ると信じる情報に基づいて作成したものですが、当サイトのデータの正確性は保証されていませんのでご注意下さい。本サイトの情報等を用いて行う行為に関して、その責任は全て利用者自身に帰属します。万一、利用者が何らかの損害を被った場合、その損害に関して当サイト管理者および情報を提供している第三者は一切の責任を負うものではありません。
